ENJOY! GREEN GUIDE 自然といい顔になる体験をお届け 体験型サステナブルリゾート

リゾートの力で、
地域に幸せな
「めぐり」を。

これからの当たり前になるリゾートをつくるため、
私たちは、想いを新たに、
地域や地球のもっと素敵な未来の実現に向けて、
歩み始めています。

まず「生物多様性を育む」。
自然と調和し、地域の生態系に
寄り添った環境共生の推進を行う。

次に「地域の未来を創る」。
地域連携によって課題を解決し、
地域社会の持続的な価値の向上に繋げる。

そして「地域のエネルギーを活かす」。
環境負荷の低減を目指し、
地域由来の自然エネルギーを
積極的に活用する。

この3つのテーマのもと、
上質な空間や楽しい体験を提供することで、
お客様がおもいのままに過ごし、
かけがえのない思い出の舞台となる。

それが私たちが考え、
目指す、これからのリゾートの在り方、
「体感型サステナブルリゾート」です。

豊かな自然体験を楽しんだり、
地域で採れた食材を味わったり。

様々な体験をするうちに、
自然とサステナブルな意識が
お客様や地域に広がり、
そして地域の新たな魅力になる。

私たちはみなさまと共に、
そんな好循環をつくっていきます。

サステナブルな取り組み

サステナブルな取り組み

生物多様性を育む

生物多様性

開発

  • 在来生物環境の保全に配慮した開発(地域の植生維持・在来種の積極的な利用等)
  • 伐採本数を上回る積極的な植樹
  • 建設時コンクリート型枠用合板の持続可能性に配慮した木材使用100%

運営

  • 生物多様性・自然体験イベントの実施
  • ネイチャーポジティブ宣言の策定

地域の未来を創る

循環型社会

開発

  • コンポストの導入、堆肥の自社活用や近隣農家様への提供
  • 敷地内における中水利用
  • 無水トイレの設置
  • インフラ整備
  • 廃食油の活用

運営

  • 地域の食材の積極的な提供
  • 地域で生産された地産品の積極的な提供
  • 連泊時清掃サービス不要選択肢の提供
  • 地域体験イベントの実施
  • 積極的な地域参加活動/地元雇用

地域のエネルギーを活かす

脱炭素

開発

  • 建物においてZEB Oriented認証に必要なエネルギー消費性能と同水準の達成
  • 再エネ発電設備の搭載
  • 駐車場へのEV充電器の設置

運営

  • 利用電力の実質再エネ化(非化石証書付与)
  • カーボンニュートラル都市ガスの活用(対応地域のみ)
  • 脱プラスティックの推進

※ ZEB Oriented認証は、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じた延べ面積が1万㎡以上の建築物を対象とした認証制度です。同認証を受けるためには、建物の用途に応じて、再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から30%以上(ホテル)の一次エネルギー消費量を削減することが必要です。本建物は、かかるエネルギー消費性能を達成したという意味において、ZEB Oriented認証に必要なエネルギー消費性能と同水準を達成したと表記しています。なお、ZEB Oriented認証の詳細につきましては、経済産業省資源エネルギー庁「平成30年度ZEBロードマップフォローアップ委員会とりまとめ」(平成31年3月)をご参照下さい。

※物件の個別要因によっては採用しない項目がある場合がございます

もりぐらし

豊かな森の恵みを活かして
多彩なライフスタイルを提案する

東急リゾーツ&ステイの
「もりぐらし」

森林の中にいる鹿
自然に寄り添う
コテージのバルコニーで遊ぶ家族
顧客に寄り添う
自然豊かな地域の景観
地域に寄り添う

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大きな成果を目指し、皆さんと共に楽しみながら。ひとつひとつ、丁寧に積み重ねていきます。

未来のリゾートへ確かな一歩を踏み出すために、
わたしたちは3つの指標を掲げます。

ひとつは、事業地の40%を保全。
ひとつは、CO2の46%削減。
ひとつは、廃棄物の11%削減。

このどれも欠かすことなく
大きな成果を目指し、皆さんと共に楽しみながら。

丁寧に積み重ねていきます。

※生物多様性の指標「40by30」は、東急不動産 ウェルネス事業共通の目標となります。
※循環型社会・脱炭素社会の指標は、東急不動産ホールディングスグループの目標に準じております。

“40by30”とは?

2021年にG7にて採択された、2030年までに国土の
30%以上を自然環境エリアとして保全する国際的な目標“30by30” に対して、ウェルネス事業は一歩先のアクションとして事業地の
40%以上を保全する”40by30”を独自指標として策定いたしました。

※「ウェルネス事業」につき、東急不動産グループの管理運営事業セグメントの施設を対象とし、運営のみの外部受託案件は除きます。
※ 「保全」された面積とは、①自然共生サイト認定その他の生物多様性・緑地保全系の環境認証を取得する対象土地の面積、②国立公園・国定公園・自然公園の区域内に該当する面積、③森林法に基づく森林経営計画の作成の対象となる森林面積を指します。